「株価100円の会社と、株価5,000円の会社なら、100円の会社のほうが安く買える」。株を始めたばかりの人は、そう感じるかもしれません。
確かに、1株を買うために必要なお金だけを比べれば、100円のほうが少額です。しかし、株価は会社全体の値段ではありません。1株という小さな持ち分の値段です。
会社の大きさを株式市場の評価で比べるときは、株価だけでなく「時価総額」を見ます。株価100円でも、発行されている株式が多ければ、株価5,000円の会社より時価総額が大きいことがあります。
この記事では、株価と時価総額の違い、株式分割で株価が下がっても会社の価値が急に変わらない理由、初心者が企業比較で確認したい順序を解説します。
株価は会社全体の値段ではない
Contents
株価は、市場で売買されている1株の価格です。会社全体に対して、1株がどれだけの割合を表すかは、発行済株式数によって変わります。
時価総額は、次の式で計算します。
時価総額 = 株価 × 発行済株式数
日本取引所グループの株価検索サービスでも、この考え方で時価総額が示されています。日々の株価が変われば時価総額も変わり、増資や株式分割などで発行済株式数が変わる場合もあります。
たとえば、次の2社を比べてみましょう。
A社:株価100円、発行済株式数10億株
時価総額は、100円×10億株=1,000億円です。
B社:株価5,000円、発行済株式数1,000万株
時価総額は、5,000円×1,000万株=500億円です。
1株の値段はB社のほうが50倍高いのに、会社全体に対する市場の評価はA社のほうが大きい計算です。「株価が低いから小さな会社」「株価が高いから大企業」とは限りません。
株価は、ピザ1切れの値段に似ています。切り方が細かければ1切れの値段は下がりますが、ピザ全体の大きさまで小さくなったとは言えません。会社全体を見るには、1切れの値段と切れ数の両方が必要です。
株式分割で株価が下がっても、安くなったとは限らない
株価だけでは割安かどうかを判断できない理由は、株式分割を考えると分かりやすくなります。
1株を5株に分ける例
ある会社の株価が5,000円、発行済株式数が1,000万株だとします。時価総額は500億円です。
この会社が1株を5株に分けると、理論上は株価が1,000円になり、発行済株式数は5,000万株になります。
分割前:5,000円×1,000万株=500億円
分割後:1,000円×5,000万株=500億円
市場の変動などを考えない単純な例では、1株の価格は下がっても、時価総額は変わりません。投資家が持つ株数は増えますが、会社の工場、顧客、技術、利益が分割した瞬間に増えるわけではないからです。
株式分割には、1単元を買うための金額を下げ、売買しやすくする効果があります。しかし、「株価が5分の1になったから5分の1の安さで会社を買える」という意味ではありません。
時価総額で何が分かり、何が分からないか
時価総額を見ると、株式市場がその会社全体を現在どの程度に評価しているかを比較できます。同じ業種の会社を並べると、市場での規模感や期待の差をつかみやすくなります。
ただし、時価総額が小さい会社ほど割安、大きい会社ほど割高という意味ではありません。
時価総額には、現在の売上や利益だけでなく、将来の成長期待、競争力、財務状況、事業リスクなどが反映されます。赤字でも将来の成長を高く期待されれば時価総額が大きくなることがあります。反対に、利益が出ていても成長が止まると見られれば、評価が低いこともあります。
小型株には可能性と同時にリスクがある
時価総額の小さい会社は、事業が伸びたときに企業規模が何倍にもなる余地があります。成長株を探す人にとって魅力的に見えるでしょう。
一方で、売買する人が少なく、買いたい価格や売りたい価格で取引しにくい場合があります。事業が一つの顧客や商品に依存していたり、資金調達で新株を発行して既存株主の持ち分が薄まったりすることもあります。
「小さいから上がりやすい」だけで判断せず、成長の余地と、事業・財務・流動性のリスクを一緒に見る必要があります。
企業を比べるときの5つの順序
第一に、株価と時価総額を分けて確認します。1株の価格だけを見て「安い」と判断しません。
第二に、発行済株式数が大きく変わっていないかを確認します。株式分割、増資、自己株式の取得などがあると、株数が変わります。前年の株価だけと比べると、実態を取り違えることがあります。
第三に、時価総額を売上高や営業利益と並べます。時価総額1,000億円の会社が、売上100億円なのか1,000億円なのかで、市場が織り込んでいる期待は違います。ただし、業種によって利益率や成長段階が違うため、単純な大小だけで結論を出しません。
第四に、同じ業種・近い成長段階の会社と比較します。成熟した小売企業と、開発投資中のソフトウェア企業を同じ基準で比べても意味が薄くなります。
第五に、数字の理由を事業へ戻って確認します。顧客数、単価、販売数量、解約率、店舗数など、売上と利益を動かす会社固有の指標を見ます。
私は経営改善の仕事で、数字を単独で評価しないことを重視してきました。売上、在庫、納期、利益率はつながっています。一つの数字が良く見えても、別の場所へ負担が移っていることがあります。
企業分析でも同じです。株価、時価総額、売上、利益、キャッシュフローをつなぎ、「なぜこの評価なのか」を考えることが大切です。
まとめ:1株の値段より、会社全体を見る
株価100円は、株価5,000円より買いやすいかもしれません。しかし、それだけで割安とは言えません。
株価は1株の値段、時価総額は株価と発行済株式数を掛けた会社全体の市場評価です。株式分割では株価が下がっても、単純計算上の時価総額は変わりません。
初心者は、株価の桁に引っ張られず、まず時価総額を確認してください。そのうえで、売上、利益、成長率、財務、事業リスクと比べます。
次の記事では、時価総額を利益と比べる指標であるPERを入口に、「低ければ割安」とは限らない理由を解説します。
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