このサイトでは、誰もが無理なく実施できるお金の貯め方を紹介しています。

社会人になった当初は、毎日のように上司や得意先から怒られ、収入も上がらないという状況が10年以上続きました。

その頃は、
「自分の能力をアップさせれば、収入も増え、自然とお金も貯まるはず」
と考えていました。

当時は、経営コンサルタントになりたかったので、業務改善の手法を徹底的に勉強し、TOEICの点数も900点まで上げ、転職にも成功しました。

その結果、収入も大幅にアップ。念願だった注文住宅も購入することができました。

収入が増えたら、お金が貯まると思っていたのですが、予想に反してお金は全く貯まりません。

収入は増えたものの、家のローン、子供の教育費がどんどん膨らみ、収入が増える以上に支出も増えていったのです。

そして、景気後退に伴い、失業。

結局、買った家も手放さなくなりました。

そうして、はじめて気がついたのです。

収入アップ≠お金が貯まる

ということに。

 

ただ、考えて見れば、当たり前の話です。

年収数億円ある芸能人やスポーツ選手、有名な経営者であっても破産する人はいるのですから、収入を増やす活動とは別にお金の貯め方についても学習し、実践する必要があったのだと。

最近、金融リテラシーやマネーリテラシーという言葉を時々聞くようになりました。

リテラシーとは、直訳すると、読み書きの能力ということですが、簡単に言ってしまえば、お金を大切に管理し、殖やす能力のことです。

残念ながら、日本の学校では教えてくれないのですが、誰でも、学習して、実践することで、お金を管理する能力を向上させることができます。

このサイトでは、誰でもできるお金の貯め方を記入していきます。

お金の貯め方

お金の貯め方 その1 家計簿をつける

「お金を貯めるといっても、今の収入じゃ、とてもお金なんか貯まらないよ。家賃は上がったし、子供も大きくなるから、これから益々教育費がかかるし、ここ何年も給料も上がっていない」

そう思われる方も多いでしょう。実際、私も何年もというか、十年以上そのように思っていました。

ところが、同じような給料、同じような家族構成でも、数は少ないながら、どんどんお金を貯めている人もいるわけです。

これまで長年経営コンサルタントとして働いてきましたが、いわゆる優良企業と呼ばれる大企業、あるいは、毎年伸びている企業に共通しているのは、お金の管理がしっかりしていることです。

優良企業の場合、棚卸をしても在庫が合わないということは、ほとんどありません。
せいぜい、返品があった時に伝票処理を間違ったという程度で、棚卸の差異(実際の在庫の数とコンピューター上の在庫の数)率も0.3%といった数字です。

ところが、これだけITが発達したにも関わらず、まだ、棚卸の差異率が20%といった、どんぶり勘定の会社も多数あるのです。もちろん、そういったどんぶり勘定の会社の利益率は優良企業に比べて低く、当然、成長率も低くなります。

同じことは家庭でもいえます。

つまり、どんぶり勘定の家計はお金が貯まらず、家計をしっかり管理している家庭では、どんどんお金が貯まっていくのです。

じゃあ、家計をしっかり改善するためには、何から手をつければいいのでしょうか?

まず、最初に実施すべきなのが、家計簿の記帳です。

オススメの家計簿アプリ

「昔、家計簿をつけようとしたんだけど、続かなかった」
という人も多いと思います。

実際、私も昔Microsoftから販売されていたMoneyという家計簿管理ソフトを購入して、家計簿をつけようと試みましたが、本当に3日も続きませんでした。

MicrosoftのMoneyは、既に、販売中止になっていますので、私と同じような人は多数いたのだろうと思います。

しかし、スマホやアプリの進化により、家計簿の記帳も本当に楽になりました。

毎日の作業といったら、アプリを立ち上げて、スマホでレシートを撮影するだけ。
1分もかからずに作業が終了します。

 

クレジットカードや各種金融機関ともデータ連携ができますので、一度、登録しておけば、後は、勝手にクレジットカードの利用明細や口座振替の履歴もダウンロードされます。

また、費用分類についても店の名前から自動判別してくれます。約80%程度は自動で費用を分類してくれますので、未分類のデータだけ、修正してやれば、家計簿が正しく記帳されます。

Zaim分析画面

後は、時間のある時にスマホを先月と比べて使いすぎがないかどうかをチェックするだけです。

しかも、先月より支出が多い費用があれば、これもスマホから「支出が多いですよ」と表示してくれるという至れり尽くせりの仕様となっています。

様々なアプリがありますが、私が使っているのは、マネーフォワードというアプリで、無料版と有料版(500円/月)があります。

たったの500円ではあるのですが、最初は、「家計を改善する目的なのに、わざわざ家計簿アプリに500円を使うなんて」と抵抗がありました。

ただ、実際に使ってみると、無料版では、金融機関とのデータ連携が遅かったり、入力した履歴をダウンロードできなかったりと、いくつかの制約があり、使いずらい点がありました。

結局、マネーフォワードの場合は、証券会社との連携もできるため、家計改善効果だけではなく、資産形成の目的にも活用できると考え、無料版を使い始めてから約2か月後に有料版に移行しました。

私は、最初、無料版を2か月ほど使った後に有料版に移行したのですが、マネーフォワードの場合、有料版でも最初の1ケ月は無料なので、最初から有料版を使っても良かったなと思っています。

家計簿による家計の改善効果

じゃあ、具体的に家計簿をつけると、どれくらいの効果があるのかということですが、いくつかの記事によれば、約2万円/月の効果があると言われています。
実際、私も、それくらいの効果があったと感じています。

これまで貯蓄の習慣がなかった家庭にとっては、毎月1万円貯めるのも大変でしょう。

それが、家計簿アプリを使うだけで、毎月2万円もの貯蓄ができるようになるのですから、本当に「お金を貯めたい」と思う人にとっては、一番、最初にトライすべき項目です。

家計簿をつけるだけで金融リテラシーが大幅に向上したと感じます。

お金を大切に管理する能力をマスターすれば、当然、高額な買い物をする場合でも節約できるようになりますので、ボーナス時の改善効果と合わせれば、これだけでも年間30万円~40万円貯蓄できるようになる人は多いでしょう。

ポイントサイトによるお小遣い稼ぎ

その次にオススメするのが、ポイントサイトによるお小遣い稼ぎです。

様々な副業法

最近では、インターネットを利用した誰にでもできる副業やお小遣い稼ぎの方法が増えてきました。
実際、そういったビジネスを副業ではなく、本業にしている人もいます。

不要品の転売

たとえば、不要品をメルカリヤフオクで販売するだけでも、数千円の収入が入ってきます。

せどり

もうひと手間かけていいのならば、ヤマダ電機やイオンの特売商品を仕入れて、アマゾンで転売する「せどり」という方法もあります。

ヤマダ電機やイオンでは、時々、家電製品の激安販売をしています。

アマゾンで1万円や2万円で販売されている家電製品(電話機や扇風機など)が、アマゾン価格の30%引きや半額くらいで売られているケースがあるのです。こういった商品を仕入れて転売すれば、数千円/個の利益になります。ただ、やはり、ある程度の手間がかかります。

ポイントサイトでのクレジットカード申込

そこで、最もお手軽にできる方法がポイントサイト経由でクレジットカードを申し込む方法です。

これなら、クレジットカードを1枚申し込むだけで、1万円程度のお小遣いが入ってきます。

TVコマーシャルで楽天カードが入会キャンペーンをしているのは、多くの方がご存知でしょう。

今、入会すれば、5,000円の楽天ポイントがつくといったキャンペーンです。
楽天カードのホームページから申し込んでもいいのですが、多くの場合、ポイントサイト経由で申し込むことによって、ポイントサイトからもポイントがもらえるのです。

例えば、2018年5月6日現在は、ライフメディアというポイントサイトから楽天カードを申し込むことによって、ポイントサイトから10,000円相当、楽天から5,000円相当のポイントがもらえます。

ライフメディアへの会員登録はコチラから↓

ライフメディアへ無料登録

 

こういったキャンペーンを探して、毎月1枚クレジットカードを申し込むことによって、10,000円/月くらいならば、誰でも副収入が得られるのです。

ただ、気をつけて欲しいのは、まずは、家計簿をつけるようになってから、副業を開始してください。

家計簿をつけていない状態で、副業収入が入ってきても、すぐに、使ってしまいます(笑)。
これは間違いありません。宝くじで1億円当たった人が数年もすれば、元通りの生活に戻ってしまうという話と同じようなものです。

さらに、お金を殖やす株式投資

さて、ここまでの説明で、単に家計簿をつけて、ポイントサイトでクレジットカードを申し込むだけで年間30万円~50万円程度のお金が貯められるということを分かっていただけたかと思います。

お金を貯めようと思う心構えさえあれば、本当に、誰でも、どの家庭でも、できる家計改善策なので、ぜひ、実施してみてください。

必要とする時間も毎日5分程度です。

家計簿を毎日つけるのが面倒なら1週間まとめてでも構いません。それに、プラスしてクレジットカードを申し込むだけで年間30万円~50万円が貯まるのですから、本当に簡単な作業だと思います。

普通のサラリーマンが、これ以外の方法で年間50万円を貯めようと思えば、相当な努力が必要となります。

老後資金3,000万円を貯める方法

ただし、この方法だけでは、20年間頑張ったとしても、1,000万円です。
退職後に安心して暮らせる金額は夫婦で3,000万円と言われています。
できれば、退職までに、3,000万円くらい貯めたいですよね。

そこで、オススメするのが株式投資です。

もちろん、リスクは全くないとは言いません。ただし、いくつかの方法を組み合わせることで、リスクを最小限に抑えることができます。

まずは、3,000万円貯めるまでのシミュレーションです。

このサイトで推薦している方法をフル活用して、毎月40,000円貯められるようになったとします。

最初の月からは無理でも、数か月家計簿をつけて、無駄な出費を減らすようにすれば、平均的な家庭であれば、数か月~半年もすれば、40,000円程度貯められるようになります。

そして、その40,000円を積み立て投資に回し、年利10%で運用できれば、20年後には3,000万円となります。

年利10%となると、現実的ではないと思われるかもしれません。
もし、5%で計算すれば、毎月の積立額は73,000円必要となります。

節約するだけでは限界がありますので、仮に、20年間で3,000万円を積み立てようとすれば、収入を上げて毎月の積立額を増やすか、運用利回りを上げる必要があります。

運用利回り10%は不可能か?

それでは、年利10%は現実的に達成可能な数字なのでしょうか?

確かに、10年以上前の日本の投資信託には、お得な商品はほとんどなく、元本割れしている投資信託が山のようにありました。

実際、バブルの絶頂期の1989年末には日経平均は38,915円をつけましたが、30年近く経っても、まだ、その60%程度の水準にしか戻っていないのですから、ある意味、仕方ないのかもしれません。

しかし、ここ10年ほどで日本の投資信託でも年利10%以上の商品が多数でてきました。

モーニングスターというサイトでは投資信託のランキングを見ることができます。

このサイトによれば、過去10年間の平均利回り(年率)のトップ5は以下の通りとなっています。

 

ランキング ファンド名 年間利回り
1 DIAM 新興市場日本株ファンド 28.84%
2 SBI 中小型割安成長株F ジェイリバイブ 21.86%
3 J-Stockアクティブ・オープン 20.41%
4 大和住銀 日本小型株ファンド 20.36%
5 SBI 小型成長株ファンドジェイクール 18.34%

現在は、募集を取りやめていますが、なんと1位のDIAM 新興市場日本株ファンドは、28.84%という驚異的な数値となっています。

もちろん、過去の成績ですので、次の10年間も同様の成績が収められる保証はありません。

運用成績はファンドマネージャーの腕にかかってくると考えられますが、優秀なファンドマネージャーであれば、次の10年も少なくとも市場平均よりもいい成績が期待できます。

ただ、大手金融機関のファンドマネージャーは転勤や転職の可能性があります。
そして、担当者が変わった途端に運用成績が急落する可能性もあります。

独立系のファンド会社で、ファンド会社の社長がファンドマネージャーを兼務しており、運用責任者の顔が見えるファンドなら、そういった心配は少ないでしょう。

インデックスファンドなら安全か?

投資信託では日経平均やダウ平均などのある種の指数に連動するタイプの投資信託があります。
こういったタイプの投資信託をインデックスファンドと呼び、これ以外の日経平均などの指数以上の成績を狙って運用するファンドをアクティブファンドと呼んでいます。

上の表に記した成績上位のファンドは全てアクティブファンドです。

ただ、アクティブファンドのほうが、証券アナリストの人件費もインデックスファンドよりも余分にかかるため、信託報酬料金が高くなっています。

料金が高ければ、それだけアクティブファンドのほうが利回りがいいと思われるかもしれませんが、実際には、アクティブファンドでインデックスを上回る成績を出すものは投資信託の中でも20~30%しかないと言われています。

日本では、投資信託が合計6,000本以上あると言われていますので、上の表のように年間20%もの運用利回りを誇るアクティブファンドはむしろ例外で、ほとんどのアクティブファンドはインデックスファンドよりも成績が悪いのです。

また、日本株式を運用しているファンドマネージャーの場合、日経平均以上に上げることができれば、それだけで優秀なファンドマネージャーと評価されます。

じゃあ、信託報酬料金が高くて、インデックスファンドよりも運用利回りが低いのであれば、インデックスファンドを買っていたほうが安全じゃないかと思われるかもしれません。ただ、インデックスファンドでも相場が暴落した際には、大幅な損失が発生することもあるのです。

インデックスファンド投資に関しては、「お金は寝かせて増やしなさい」(水瀬ケンイチ著:フォレスト出版)に詳しく出ていますので、ご一読を勧めます。

この著書は、2004年から一環してインデックスファンドを継続され、十分な資産も構築されているのですが、それでも2008年のリーマンショック時には、資産がなんと-53.6%にもなってしまったとのことです。

恐らく、ほとんどの人は、コツコツと積立投資をしてきたお金が一年で半分に減ってしまえば、相当凹みますよね。

暴落のリスクを減らすコツ

コロムビア大学やマサチューセッツ工科大学を優秀な成績で卒業したプロのファンドマネージャーでさえ、暴落から逃れることはできません。ですから、一般の個人投資家が暴落のリスクから逃れることは不可能だという意見もあります。

ただし、一般の個人投資家が圧倒的に有利な点がひとつだけあります。
それは、「相場を休める」ということです。

一般の個人投資家なら、「日経平均が暴落しそうだ」という兆候が出ている時、あるいは、暴落とまでは行かなくても、これから下降トレンドに入りそうだという時にわざわざ投資信託や株を保有している必要はありません。

もし、危険な兆候が出れば、売却して現金で保有しておけばいいのです。

そして、大震災のような天変地異の時は別として、経済的な理由で株式市場が暴落する前には、何らかの兆候が出ているはずです。

例えば、サブプライムローン問題をきっかけにリーマンショックが起こり、多くの巨大金融機関が破たんしたわけですが、その数か月前からTVや新聞で住宅ローンの破産者が増えてきたというニュースは繰り返し流されていました。

つまり、金融機関が破たんする兆候はあったのです。

しかし、投資信託のファンドマネージャーといえどもサラリーマンですから、
株が暴落する兆候があったとしても

「株が暴落しそうなので、全ての株を売却します。
そうすると、当分、仕事がなくなるので、半年ほどバケーションに出かけます」

とは言えないのです。

ところが、個人投資家の場合は、株が暴落しそうだと思えば、全ての株や投資信託を売却し、当分、現金に換えておいても誰からも文句を言われないわけです。

例えば、以下は、日経平均の2015年末からの月足チャートです。

日経平均チャート

2016年前半に15,000円付近で底をつけ、それ以降、約1年半、2018年1月まで一環して株価は上昇してきました。
そして、実質経済成長率は、2015年10~12月期以来、8四半期プラス成長を続けてきました。
つまり、実質経済成長率が上昇しだしてから、投資信託を購入すれば、大きな利益が取れたはずなのです。

ただ、残念ながら、2018年1~3月期は、年率でわずか0.2%ですが、9四半期ぶりのマイナス成長になるとのことです。
そして、月足チャートにおいても13か月移動平均線(赤い線)が26か月移動平均線(緑の線)を下抜き、下降トレンドを暗示するというデッドクロスの状態に入ってきています。

もちろん、2018年4~6月期で、すぐに、実質成長率は持ち直すという意見もありますから、下げは一時的なものに終わるかもしれません。

ただ、これから、初めて投資信託や株を買おうということであれば、わざわざ実質経済成長率がマイナスに転じた時点で買う必要はありません。

少なくとも4-6月期の状況を見極めてから購入すればいいのです。
あるいは、既に、投資信託や株を持っている人ならば、そのうちのいくらかを現金にしておくこともできます。

このように、新聞でニュースを読み、チャートを見ることで、ある程度、リスクを減らすことはできるのです。

株式投資は個人投資家にとっては危険か?

個別株式を売買する場合は、もちろん様々なリスクがあります。

2017年には神戸製鋼のような大企業であってもデータ改ざん問題により、株価は1300円台の後半から800円台まで一気に40%も下げました。

株式投資をする限り、こういったリスクはあります。

ただし、個別株式の売買、あるいは、日経平均先物を最小単位でいいので、売買していないと、全体的な相場観が磨かれません。

また、実際に株式の売買をしていると、景気の動向にも関心が向くようになりますし、チャートも見るようになります。

個人投資家でもできる資産運用方法とは?

インデックス投資を10年、20年と続ければ、銀行に預けておくよりも利回りが良くなることは歴史が証明しています。

ただ、ある一時期、定点で見た場合は、今後もリーマンショックのような事件が発生し、大幅な損失を被る時期も必ず発生します。

それを避けるためには、暴落の兆候が出始めたら、一旦、投資から撤退、もしくは、資金をできるだけ現金化しておくことです。

そして、暴落の兆候を見逃さないためには、以下の対策をオススメします。

  • 最低単位でいいので、景気に連動すると言われる大型株(鉄鋼、工作機械、ゼネコン、建機など)の売買を繰り返す。

大林組や鹿島建設などであれば、15万円もあれば売買できます。

また、ほとんどの会社の株は不祥事があると株価が数十パーセントも下落するのですが、スーパーゼネコンと言われる大手5社(清水建設、大林組、鹿島建設、大成建設、竹中工務店)は先日もリニアモーターカーの談合事件が発覚しましたが、なぜか株価には、あまり反映しません。

談合は日常茶飯事だと思われているからかもしれませんが、比較的緩やかな動きはストレスなしに売買できます。

  • 日経平均や売買銘柄については、毎日チャートを見る。

証券会社で口座を開設すれば、高機能なチャートが無料で見れます。
すぐに、売買を始める予定がなくとも、まずは、証券会社の口座を作っておくことをオススメします。

  • 日経新聞を購読し、気になった記事はスクラップしておく。

TVや新聞のニュースを単に読み流すだけでは定点の情報しか記憶に残りません。

例えば、2018年5月2日には、ウォーレン・バフェット氏がアップルの株を約1兆円追加購入したというニュースが流れ、アップルの株は約4%近く上昇しました。

この記事だけを読めば、アップル、および、スマホ関連銘柄は、まだまだ上昇しそうだという気がします。

しかし、その数日前には、2018年1~3月期においては、中国でスマホの生産が2ケタ減という記事が出ていました。

主要な記事をスクラップで保存しておくことで、景気動向が分かるようになります。

このサイトでは、「誰にでも、できるお金の貯め方」を掲載していきます。