FXや日経平均先物、あるいは、商品先物など、先物取引というと、初心者にとっては、非常にリスクの高い取引だと思われています。
実際、株式投資をする方でも、日経平均先物取引をしている人は、非常に少ないです。
また、アマゾンで「日経平均先物」や「日経225」で検索しても、一般の株式投資に比べて、販売されている書籍がはるかに少ないです。
ところが、売買のやり方によっては、個別株式よりも安全なのです。
この記事では、特に、少ない資金でも始められる日経225ミニの始め方を記します。
日経平均とは？
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さて、毎日、ニュースで報道される日経平均とは何なのでしょうか？
日経平均というくらいですから、東証一部に上場されている全ての株価の平均値のようなイメージを受けます。私も長らくそのように思ってきましたが、そうではありません。
確かに、日経平均株価（にっけいへいきんかぶか）は、日本の株式市場の代表的な株価指標の一つなのですが、日本経済新聞社が算出している指標なのです。
現在、東証一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄のみを対象にしています。
日経平均のことを日経225と呼ぶ場合もありますが、225銘柄を対象としているからなのです。
実際、英語圏では日経平均のことをNikkei 225と表記しています。
時折、ニュースで、「今日はソフトバンク1社で日経平均を10円押し上げた」といった記事が出ます。
このように、値嵩株の動きによって日経平均自体が影響を受けてしまうというデメリットがあります。225の代表銘柄だけで指数を構成しているため、こういった影響があるのです。
GMOクリック証券TOPIXとは？
もうひとつ日本の代表的な指標としては、東証株価指数 (TOPIX)です。
こちらは、日経平均が225銘柄だけを対象としているのに対して、約2000銘柄ある東証一部全銘柄の時価総額の合計を終値ベースで評価して計算します。
基準日である1968年1月4日の時価総額を100として、それに、新規上場や上場廃止、増減資、企業分割などを加味して、指数化したものです。
また、こちらは日本経済新聞社ではなく、東京証券取引所が算出しています。
日経平均先物の実際の売買について
さて、その日経平均という指数を取引する先物取引が、日経平均先物取引です。
日経225先物取引や英語圏ではNikkei 225 Futuresとも呼ばれており、こちらは、東証ではなく、大証が主催となっています。
証券会社に先物口座を開設すれば、すぐに、取引が開始できるのですが、現物株を売買するのと何が違うのでしょうか？
少ない証拠金で売買が可能
通常、現物株を購入する場合、株価×株数の資金が必要です。
例えば、3,000円の株を最低単位の100株購入しようとすれば、
3,000円×100株＝300,000円の資金が必要です。
それでは、日経平均先物の場合は、いくら必要でしょうか？
まず、日経平均先物では、主に機関投資家のような大口投資家が扱うラージ（こちらが、元々あった日経平均先物取引です）と個人投資家向けに後で開発されたミニがあります。
ラージは額面の1,000倍。ミニは額面の100倍の取引金額となります。
例えば、2018年5月14日の日経平均先物（以下、日経225）の終値は22,860円でした。
この場合、ラージでは、
22,860円×1,000倍＝22,860,000円
ミニでは、
22,860円×100倍＝2,286,000円
の金額の取引をしていることとなります。
一般の個人投資家にとっては、かなり大きな金額です。
通常、現物株を売買する場合には、その額面の金額が必要となるのですが、日経225では最低限必要な証拠金を預けておくことで売買が可能です。
2018年5月14日時点では、最低必要な証拠金は、
ラージが660,000円。ミニが66,000円となります。
この証拠金は日経平均の過熱具合等によっても変わってくるのですが、2018年5月14日時点では、証拠金の40倍近い取引ができるのです。
ただし、実際に必要とされる証拠金の額は、証券会社によってかなり異なります。
少ない証拠金で売買ができることがメリットでもあるのですが、個人投資家にとっては、危険だと言われる理由です。
例えば、
これから、日経平均は益々上がると思って、22,860円で最低取引単位の1枚だけ購入したとしましょう。
5月14日 日経225ミニ 22,860円 1枚 買い
ところが、思惑に反して、日経平均は以下のように下落しました。。
5月31日 日経225ミニ 21,860円
この場合、損失は、
（21,860円－22,860円）×100倍×1枚＝－1,000円×100倍×1枚＝-100,000円
となり、10万円の損失となるのです。
証拠金66,000円では賄いきれずに、追加投資が必要となります。
実際には、都度、損益が計算されますので、最低証拠金66,000円だけでは運用は不可能です。
ただ、あえて、少ない証拠金で売買する必要はありません。
十分な資金と厳しい損切基準を設定し、注文を出すと同時に、逆指値注文を出しておけば、現物株を売買するのと比べてリスクが大きいわけではありません。
取引時間
取引時間については、現物株よりも長くなります。
リスク管理の観点からは、これは有利な点です。
現在、東京証券取引所の立会時間は、午前9時から11時30分（前場：ぜんば）と午後0時30分から3時（後場：ごば）の2回です。
ところが日経225の場合、
日中取引は9時から15時15分。
そして、ナイトセッションと呼ばれる夜間取引もあり、
夜間取引は16時30分から5時30分までです。
海外勢の取引を意識した取引時間となっていますが、これが、リスク管理にとっては大変メリットです。
例えば、以下に2018年2月5日~6日にかけての値動きを記します。
2018年2月5日にダウが1,000ドルを超える暴落となったため、日経平均も1,000円を超える暴落となりました。
始値 高値 安値 終値
2018/2/5 日中 22790 22850 22560 22650（2/5 15時15分）
2018/2/5 夜場 22690 22740 21500 21915（2/6 5時30分）
2018/2/6 日中 21700 21835 21050 21500（2/6 15時15分）
2月5日の日中の終値（15:15）は22,650円でしたが、夜間取引中に大暴落。
翌日2月6日の5時30分には21,915円まで下がりました。
2月6日の日中の始値では、さらに、下がり、21,700円となり、一晩でほぼ1,000円もの下落となっています。
この場合、買い玉があれば、ミニで10万円、ラージであれば、100万円の損失となります。
もちろん、これだけ下がっているのですから、現物株を持っていても大暴落しているでしょう。
例えば、SONYの株を持っていたとしたら、
2月5日終値 5,568円
2月6日始値 5,300円
268円の下落、率にして、4.8%のダウンとなっています。
しかし、日経225の場合、夜中の間も取引が行われているため、逆指値（ストップロス）注文を入れておけば、自動で決裁され、現物株よりもリスクがカバーできるのです。
限月について
現物株と大きく違う点は、取引の期限が決まっていることです。
取引の期限が満了となる月のことを限月（げんげつ）と呼び、株でいうところの銘柄に相当します。
ラージの場合は、3月、6月、9月、12月と3ケ月ごとに限月が設定されており、ミニの場合は、毎月設定されています。
また、満期日は、第2金曜日と決まっており、この前日が取引できる最終日となります。
2018年5月15日現在では取引ができる限月は、以下の通りとなり、5年先まで売買になっています。ただし、圧倒的に取引が多いのは、直近の6月限です。
2018年6月限・2018年9月限・2018年12月限
2019年3月限・2019年6月限・2019年9月限・2019年12月限
2020年6月限・2020年12月限
2021年6月限・2021年12月限
2022年6月限・2022年12月限
現物株ならば、購入後、10年間保有しようと思えば、10年間保有できますが、日経225の場合は、決められた満期日までしか持てません。まだまだ、日経平均が上昇しそうだということであれば、今、持っている限月を手仕舞いし、新しい限月を買っていくこととなります。
日経225のメリット
少ない証拠金で売買できる。
上記で説明したように、わずか10万円前後の証拠金で、実際には、その40倍近い、220万円（ミニの場合）もの金額を売買することができます。
ただし、これは、当然、諸刃の剣であり、しっかりとした資金管理や損切ができなければ、あっという間に破産します。
手数料が圧倒的に安く、デイトレに適している。
筆者は現在、GMOクリック証券をメインに使っています。
GMOクリック証券を例にとると、
日経225ミニの場合、手数料は片道37円（税込）です。
つまり、手数料37円で200万円以上の取引ができるのです。
これが株式ならば、917円（税込）です。
日経225ミニの24倍です。
日経225ミニならば、毎日1回売買したとしても、年間手数料は18,130円なのに対し、現物株の場合は、449,330円もかかります。
GMOクリック証券- 取引時間が長い。
夜間も取引があるので、ストップロスをいれておけば、損失が限定されます。相場が暴落する場合は、寝ている間に自動で決裁されますので、ストレスも少なくて済みます。
- 個別株に比べて、安定した動きである。
もちろん、日経平均自体も1日で1,000円といった大きな動きはあります。ただし、個別株のように不祥事や決算発表で株価が大きく動くということはありません。
例えば、神戸製鋼の場合、2017年10月6日にデータ改ざん事件が発覚し、株価が1,368円から1068円へと1日で20%も下げてしまいました。さらに、そのまま3日間下げて、終値で805円となりました。
わずか1週間で40%もの下げです。
神戸製鋼のような日本を代表する企業でさえ、このようなケースがあります。
また、2003年には、不祥事を起こしたわけでもないのに、SONYが業績を下方修正したことで、3日連続ストップ安となったことがあります。
日経平均の場合、さすがに、ここまでの暴落は考えにくいです。
資金管理について
始値 高値 安値 終値
2018/2/5 日中 22790 22850 22560 22650（2/5 15時15分）
2018/2/5 夜場 22690 22740 21500 21915（2/6 5時30分）
2018/2/6 日中 21700 21835 21050 21500（2/6 15時15分）
2018年の最大下落幅は前日の終値から翌日の始値で見れば約1,000円です（前日終値から翌日の安値で見れば1,600円になります）。
ストップロスを入れておけば、かなり損失を限定できたとは思われますが、安全のためには、できるだけ大きな最大下落幅を想定しておくべきです。
仮に、この値幅を1日当たりの最大損失と考えれば、自分が許容できる最大損失率から逆算して、自分にとって、1枚当たりに必要な証拠金を算出することができます。
例えば、1日で資金の10%以上を無くすのは我慢できない、と思うのであれば、最大損失率を10%に設定し、以下の計算式で1枚当たりの証拠金を算出します。
最大損失幅1,000円÷最大許容損失率10%×100倍＝1,000円÷10%×100倍＝100万円
1枚当たり証拠金を100万円用意します。
これなら、最悪1,000円/枚の損を出したとしても、1,000円×100倍＝10万円までの損失で済みます。
ただし、最大許容損失率は、売買のスタイルや性格によって異なります。
20%までは耐えられるという強い精神の持ち主なら、
最大損失幅1,000円÷最大許容損失率20%×100倍＝1,000円÷20%×100倍＝50万円
となり、証拠金50万円で1枚売買できます。
あるいは、もっと慎重にやりたい、最大許容損失は5%に抑えたいというのであれば、
最大損失幅1,000円÷最大許容損失率5%×100倍＝1,000円÷5%×100倍＝200万円
となり、証拠金200万円が必要となります。
デイトレードとスイングトレードの違い
日中で売買を完結させてしまう方法をデイトレード、数日、もしくは、数週間～数か月に渡って取引を継続させる方法をスイングトレードと言います。
取引を終了させずに、夜間に持ち越してしまうと、2018年2月6日のように夜中にダウが大暴落を起こし、それに伴って、日経平均も大暴落するという危険性を伴います。
ただし、日中に取引を完結させるのであれば、もっとリスクは減ります。
この場合には、最大損失幅を1,000円ではなく、もっと小さく考えることで、1枚当たりの証拠金を小さくすることができます。
最大損失幅500円÷最大許容損失率10%×100倍＝500円÷10%×100倍＝50万円
実際、1枚当たり50万円の証拠金でデイトレードをしておられる方は多くいます。
損切基準の設定について
上記で説明した最大損失幅は、あくまでも突発的な大事件が起きた場合の額です。
普段の損切ルールについては、もっと厳しくする必要があります。
なお、損切についても、売買スタイルと性格によって大きく異なってきます。
例えば、相場の値動きが安定している時であれば、50円逆行すれば損切という数値で設定しても、それほど損切にかからない時期もあります。
ただし、相場が大きく動いた際に仕掛けるようなスイングトレードでは、ボラティリティ（価格変動）が大きくなります。
この場合には、300円～500円程度の損切幅を設定せざるを得なくなります。
日経ミニの場合であれば、3万円～5万円の損切となります。
1枚当たりの証拠金を200万円準備しておくのであれば、1回当たりの損失は1.5%～2.5%となりますが、証拠金が100万円であれば、1回当たりの損失は3%～5%にもなります。
ここまで大きな損切は耐えられないのであれば、証拠金を増やすか、デイトレード主体で小さな損切幅で運用していくこととなります。
まずは、実際に運用を重ね、自分にとってストレスのない範囲で運用すれば、現物株よりも安全に運用できる可能性があります。
まずは、日経ミニを1枚売買してみることからスタートされることをオススメします。
現在、私の使っている証券会社はGMOクリック証券。
特に、チャートが見やすく、この証券会社に移行してから安定的に利益が出せるようになってきました。
日経225の場合、どの会社もまず証券総合口座を作った後で、日経225用の口座を申請するようです。
トレーダー養成講座をスタートしました。
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